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在庫品の含有物質調査

前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿.1 | 投稿日時 2023-8-21 15:22
ゲスト 
お世話になっております

最近、頭を悩ませている調査内容で

・とある自社製品に5cmのチューブ部品を使っている
・その製品は年間数台しか売れていないが、確実に絶えず毎年販売はされている
・チューブはメーカから50m単位でしか販売されていないため何年も前に購入し、現在も在庫を使い続けている

・納入先より、その自社製品に対し環境規制調査が入る
・チューブメーカに調査を依頼するも「もう何年も売っていない」「もうその製品は販売していない」「業者が廃業している」ため調査対応ができないとの回答が返ってくる

理想で言えば
「長期在庫部品を持たない」が正しい対応の仕方ではあると思うのですが
実際問題、大ロットでしか売られていない材料を小分けで使用する設計において
サプライヤから長期非流動のため対応不可で調査を断られる場合
皆様ならどう対応されるのでしょうか?

個人的にはサプライヤが「長期非流動品のため回答できない」と
言われるのも理解できるし
客からしたら「いや流動してるでしょ?」と言うのも理解でき
自社設計/購買部門からしたら「とは言え、大ロットでしか売ってないんだからしゃぁない」と考えるのも理解できるので
落としどころが判らなくて悩んでいます
投票数:0 平均点:0.00
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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2023-8-22 0:33
TR_wada  長老   投稿数: 1141 オンライン
考え方の一つとしては、

・貴社製品が上市したのは、はるか昔なので規制対象外でしょ

というモノがあります。
この辺りの考え方は法の不遡及にひっかかる感じなんですが、なかなかソレだけで通してもらえないことも多々あります

中間業者が廃業していてもメーカーが生きている場合は、商社等経由でサンプル依頼してついでに法適合確認するって裏技もあるんですが、この方法の場合『当時製品が本当に法規適合していたか』はわからないという問題もあります(材料変わってたりしますので)

その部位を現在最新の製品で置き換えるという手段も無いわけではないですが、コストをどこが負担するのかといった問題もあるのであまり現実的ではないと思います


こういった在庫出荷品に関しては、依頼元に相談してみるのが良いかと思います
最悪再生産といった可能性も0ではありませんが、先方が把握したうえでの再生産であればコストはある程度持ってもらえると思いますので
投票数:3 平均点:10.00
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